以前、スマートフォン関連で取材させていただいたメディア学者で慶應義塾大学 政策・メディア研究科のジョン・キム准教授は次のようなことを述べていた。「40代、50代、そして30代中盤もそうだと思うが、この世代は自分の情報を日常的に発信したことがない世代。10代、20代は、自分の情報を発信したり、相手の情報もそれを通じて入手したりするのが当たり前の世代。逆にそうしないとコミュニティーに参加できなくなり、日常的な付き合いができなくなる。発信することがデフォルトになる」と指摘している。こうした環境で育っているのが、若い世代なのだ。
資料4.3.4 ソーシャルメディアの閲覧頻度
ソーシャルメディア調査報告書2011 © 2011 Impress R&D
2chがソーシャルメディアだった。。。。
2002年から展開している「BCマネージ（http://www.bc-manage.jp/）」で
培ってきたソーシャルネットワークサービスの活性化や管理人代行、
掲示板の盛り上げや監視、事務局代行業務のノウハウを活用し、
企業がFacebook上で商品やサービスをPRする際、その特性を生かした最適な
活用法および運営方法をご提案・導入支援いたします。もちろん、必要なファンページの制作やオープン後の活性化支援、運営代行、
監視業務も総合的に請け負うことも可能です。■Facebookマネージ：http://www.bc-manage.jp/
また、30万人のブロガーネットワークをもつ
「ブログクリップ（http://www.blogclip.jp/）」や
人気ブロガーネットワーク「ブログスカウト（http://blogscout.jp/）」を
組み合わせ、ブログ・Twitterと連動したご提案もいたします。
＜解説＞ 物理的な世界＝社会への定着度合いがＳＮＳの勝負の分かれ目の時代！！
フェースブックの強さは他社のような「ネットコミュニティ＝ネットの上の仮想社会」では無く、物理的な人間関係を中心とした展開が中心な点でしょう。
実名、ニックネーム論争の影で意外とこれは見落とされています。
フレンドスターやマイスペース、ＡＯＬ、ツイッターとはルーツが異なります！！
物理的関係の補完。物理的関係の促進。
ソーシャル・メディアの時代とは、企業にとっては、市場や消費者の声があっという間に広がり増幅され、津波のように襲ってくる恐ろしい時代です。トヨタが創りだしたカンバン方式は、別名just in time（ジャスト・イン・タイム）生産方式とも呼ばれますが、今や「just in time（ジャスト・イン・タイム）」では遅すぎるということなのです。
このうち▽グリー▽ミクシィ▽モバゲータウン▽大集合ＮＥＯ▽ハンゲーム▽スローライフ（旧プチゲーフレンズ）▽モバレボ－－の７サイトはＥＭＡに「健全」と認定されていた。７サイトを通じて被害にあった児童は計５００人、全体の４４％を占めた。
ＥＭＡは「会員の絶対数が多いからではないか。罪を犯しているのは利用者であって、サイト側は被害防止に努めている」と話した。【町田徳丈】
意味不明。。。。。
しかし、どうでしょう？
実際は、そのほとんどが
ソーシャルメディアのビジネスとしての可能性やアイデアについて述べているだけで、
きちんとマーケティングとして述べられていません。その証拠に、あなたは、実際に稼いでいる人を見たことありますか？
おそらく思い当たる人は少ないのではないでしょうか。
なぜなら、単に評論家たちによって書かれた本が実に多いのです。
当然、結果を出している人はほとんどいません。Twitterで稼げない人がTwitterの書籍を書き、
マーケティングで稼げない人がマーケティングの書籍を書き、
コピーライティングで稼げない人がコピーライティングの書籍を売っている。こんなことが現実にありえるのです。
笠井氏は現在の主要なソーシャルメディアが出揃った2006年から、「ブランドコントロール」が消費者に移る大転換（パラダイムシフト）が始まったとする。「従来は企業が膨大な資金を使って守ってきたブランドのコントロールが、完全に消費者の手に移ってしまった」
SilliconAlleyInsiderより。Twitter・Facebookがニュース配信やコンテンツ共有スペースとして1位・2位の座にある
ソーシャルメディアにおけるユーザーのエンゲージメント（結びつき）を、どのような対話、コンテンツの共有を通じて構築していくかが重要になってきている。「メッセージをコントロールするのではなくオープンで対等なコミュニケーションするにはどうしたらいいかが議論されるようになった」
日本のSAPが海外に出て行かない理由は、こういったFacebookの投資回収の悪さにあるのだろう。小さなスタートアップ企業がおいそれとは手を出せないとも言える。
が、しかしだ。それでもFacebook上でアプリケーションを提供する意味はある。「やってみなければわからない」とは西條氏の弁だが、たとえば、マーケットの幅広さを理解するのには役に立つ。Facebook上で英語で提供するAmebaPicoだが、実際の利用者は、英語圏が1位だが、2位はフィリピン、3位はインドネシアということだ。
この経験をもとに、フィリピンやインドネシアに現地向けサービスとして提供すれば、まだ開拓されていない市場を大きく手中に収められる可能性がある。「英語圏のサービスをリトマス試験紙として、独自のマーケットを開拓できる。フィリピンやインドネシアの国民的サービスとなれば、その市場は大きい」（西條氏）
また、世の中の表面に出ている数字の乖離も、実際にやってみないと気がつかないという。Ameba Picoは5月下旬に登録者数が100万人を超えたが、その時点でFacebook上に表示されていた月間アクティブユーザーは150万人とかけ離れていた。こういった乖離した数字の一人歩きが日本からの参入を尻込みさせているのではないかと西條氏は指摘する。たとえば、Facebook最大のSAPであるZyngaの人気ゲームもFacebook上に表示されるほどには月間アクティブユーザーはいないのではないかとも同氏は指摘する。
いまは湧く日本のソーシャルアプリ市場も飽和に向かう。いずれ広告合戦でしかユーザーの獲得が難しくなってくる。多くのSAPもやがては市場開拓のために海外に出ざるを得ない。そのとき、Facebook（あるいはスマートフォン）というプラットフォームはさけては通れなくなる。Ameba Picoはその試金石となるだろう。
